2020/04/03 15:56
…オンラインショッピングは、テクノロジー、インフラストラクチャー、購買体験の向上、そして配送期間や配送コストといった障壁の減少により、特に過去2年間、持続的に成長を続けています。
こうした要因により消費行動は段階的に変化してきましたが、新型コロナウイルス感染拡大によって、米国の消費者の購買方法には新たな次元の変化が起こっていると言えます。2020年3月21日までの2週間で、米国の消費財の総売上高（オフラインとオンライン両方を含む）は、前2週間と比べ85億ドル増加しました。これは通常の2週間平均の15倍となります。この購買行動は、「強制的制約」のフェーズで起こるだろうと予測されていたものです。
…例えば、米国全土でレストランやバーがしばらく閉店していることから、家庭での食事が増え、消費者が食料品店でより多くの食品を購入するようになったのは自然な成り行きです。
…ニールセンの最新調査によると、3月中旬に新型コロナウイルス感染拡大に関する懸念が厳しさを増した際、約4分の1のショッパーが、公共の場での感染を避けるため、これまでよりも頻繁に、もしくは初めて、オンラインで買い物をしたと回答しています。
オンラインショッピングへのニーズは今後も高まり続けることが見込まれます。
通常の週と比較すると、3月21日までの2週間で消費財をオンラインで購入した消費者は35％以上増加しました。
3月14日までの1週間では食料品が中心でしたが、翌週には非消耗品が多くの部分を占めるまでになりました。これは米国のオンラインチャネルが重大な局面にあることを意味します。
これまでのショッパーの購買行動を当てはめて考えると、オンラインショッパーは初回以降もオンラインでの購入を続けます。
ただしそのためには、小売企業が品切れや配達の遅延などに適切に対応し、体制を整える必要があります。
そうでなければオンラインショッピングへの悪いイメージが広まり、オンラインでのショッピングは定着しないでしょう。
①変化する消費者の行動パターンに対応するには？
②急増する需要に対応するには？
③サプライチェーンの混乱をナビゲートするには？
情報源: 【ニュース】新型コロナウイルス海外での影響（9） ～前例のない影響を受ける米国の消費財市場に迫る～｜ニールセン・カンパニー (Japan)｜note