Noritaka Kobayashi, Ph.D/小林慎和
#未来を変える出会いを増やす
2020/04/19 00:44連日、世界のコロナウイルス 関連ニュースを読み漁っています。まさに朝から晩まで。
今日、日本の感染者は1万人を超えました・・・ついに大台に来てしまいました。
スタートアップの経営者として、今回の危機をどのように捉え、それにどう立ち向かっているか、立ち向かうべきか。毎日考えに考えています。今日は、我々社会人は、どうアフターコロナに備えていけば良いのか。
それを書いてみたいと思います。目次
コロナ危機はいつまで続くのか？
アフターコロナで社会はどう変わるのか？
1. ミーティング2.0
2. 対面2.0
3. 時間2.0
4. 人間関係2.0
5. 企業2.0
6. オフィス2.0
7. ビジネスチャンス2.0
8. 街2.0
9. 人類2.0と地球2.0
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コロナ危機はいつまで続くのか？結論としては、最低でも2021年夏まで。
そう思っています。
2021年の東京オリンピックの開催も難しい。
私はその予測で動いています。その結論に至る最大の根拠は、「ワクチンの一般普及の時期」です。
今回のウィルスで最も厄介なことは、「潜伏期間の長さと、無症状感染者の存在」です。
この特性がある以上、ワクチンがない中で、一旦新規感染者の増加が小さくなったとしても、外出活動を元通りに戻すことはできません。
ビフォアコロナのような社会に戻せないのです。人類の叡智を結集することで、特効薬は今年中には必ず開発されると思います。
しかし、それを70億人いる地球上へ配るほどに、生産し、流通させるには1年から1年半はかかる。経営者としては、ここはもう、2021年末までこのような「ウィズコロナ」の社会が続く。
そう覚悟をする必要があると思います。アフターコロナで社会はどう変わるのか？
2020年3月下旬頃は、私はこう考えていました。
いつ元の世界に戻るのか。いつ夜明けが来るか。しかし、それからの出来事をみるにつけ、考えが変わりました。
アフターコロナの後にやってくるのは、新世界です。
もう元の世界に戻ることはないと思います。
このウィルスは、我々人類を人類2.0に変えようとしています。1. ミーティング2.0
まず、働き方はこう変わります。
基本リモートや、ビデオ会議で物事が進んでいきます。
それこそ、不要不急の対面ミーティングはなくなります。
2020年4月現在は、慣れない中でビデオ会議でのミーティングを始めた人は多いかもしれませんが、これは少なくとも3ヶ月以上続きます。
その間に人は少ない人でも、ビデオ会議を150回程度、多い人だと1000回を超えるでしょう。それはもう「習慣」に変わります。
メールを使わずに、チャットを使い始めるようになったように。
対面でミーティングをする代わりに、ほとんどのことを、ビデオ会議で済まそう。
そのように思考が変わります。ビフォアコロナであれば、スタートアップ同士であれば、ちょくちょくとビデオ会議も活用していました。
一番の変化は、大手、レガシー、エスタブリッシュな会社も、普通にビデオ会議を使えるように会社が変わったことです。これによって、我々は、ミーティングの最初のオプションとして「じゃあ、まずはビデオ会議しませんか？」お互い提案することに、なんの躊躇もなくなるのです。
ビデオ会議で済ましている今は、一過性のものではなく、それはもう社会での当たり前、スタンダードになっていきます。
2. 対面2.0
打ち合わせがデジタル、ビデオ会議ですることが当たり前の世の中においても、当然対面で会うことはなくなりません。
なくなりませんが、とてつもなくその時間は重要なこと。
貴重なことになっていきます。当然いままでも例えば私が孫さんに対面で会う機会があるとするならば、それはとてつもなく貴重な時間ですが、これからは誰と会おうが、対面で会う時間は、相手と自分が貴重だと判断したという時間に変わります。
「まずビデオ会議で」ということが習慣化した中で、対面の場合、移動時間もあるため、時間効率がかなり悪くになるためです。
前後の移動に1時間以上、ミーティングに1時間。
交通費もかかる。
雨の日も寒い日もある。
それでも、対面で会う。
リアルで会うことの価値を人は判断するようになります。3. 時間2.0
ビジネスにおける時間の使い方。
単位時間も変わっていきます。「平均的な打ち合わせの長さはどのくらいですか？」
ビフォアコロナの時、この質問の答えで一番多いのは、1時間ではないでしょうか？
その次が30分。ビデオ会議で物事を進めることが習慣化されると、単位時間も変化すると思います。
打ち合わせの時間は、15分から30分が平均的な長さになるでしょう。すぐ始められるから。
移動時間がないから。
切ったとしても、もう一度すぐできるから。仮に1時間のミーティングを朝クライアントとしたとして、同じ日の夕方にまたミーティングをセッティングする。
そういうことはしてこなかったと思います。
なぜなら、ミーティングをするまでの準備コストが高かったからです。ビデオ会議が習慣化された社会では、準備コストがゼロに近づきます。
なので、1日に何度でも開催が可能です。15分のビデオ会議、チャットでのやりとり、ランチ、さらにチャットでのやりとり。
再び15分のビデオ会議で確認。1日の時間の使い方は、これまで以上に細切れになっていきます。
4. 人間関係2.0
対面で会ったことがない人に仕事を頼むことができますか？
いくらまでなら可能でしょうか？
クラウドソーシングもあり、その経験を持つ人はそれなりに出てきたのではないかと思います。ビデオ会議、リモートで会うことが当たり前の社会では、人間関係、信頼の蓄積の方法も変わっていきます。
たとえ、リアルで会わずとも、例えば1000万円のプロジェクトの発注ができるか。
スタートアップへの1億円の出資を決めれるか。
ビデオ会議やリモートでの出会いを通じて、相手への信頼をそこまで寄せることは可能でしょうか？逆に言えば、リアルで会わずとも、相手に対して自分の信頼をそこまで高め、仕事を受注できることは可能でしょうか？
ビフォアコロナの時、私がリアルで会わずに最も大きく発注した経験は、50万円の案件を、会ったことがない深センに住む中国人に頼んだことがあります。
当時、それは私にとって限界でした。
かなりリスクがあり、それが完了するまで、ドキドキしていた記憶があります。これからの社会では、リアルで会わずとも、相手との信頼関係を築くスキルが求められるようになります。
一度でもリアルで会っていれば、その後はリモートでもいけるかもしれない。
そう考える方もいると思います。それはそれで良いでしょう。ただ、ここで身につければ強くなれる武器とは、「たとえ、一度も会ったことがない人とでも、リモートで会うだけで、ビジネスにおいて信頼関係を築け、大きな意思決定、仕事の受発注が可能になる」スキルのことです。
これを、リモートトラスト（remote trust）と呼んでみます。これをこのコロナの最中、このリモートトラストを身に付けることができた人は、とてつもなく強くなります。
どういうことか。
東京で働く人は、これまで意識してこなかったかもしれませんが、リモートトラストを築ける力があれば、活躍できるフィールドはどこにいても、「世界」になるためです。
例えば、スタートアップの経営者である私の場合、重要な案件でとにかくスピードを早め、可能性をできる限り広めたいことは、資金調達です。
自分自身もリモートトラストの力がある。
相手もこの環境の変化によって、リモートトラストを身につけてきている。
そう思うのであれば、私は日本全国すべての投資家やVCに、リモートでアプローチし始めます。世界の投資家にだって、アプローチします。
リモートだけで、投資の着金までやりきる。リモートだけで、大きな意思決定ができる人間に変化できた人は、この危機が明けた後、確実に強い人間に生まれ変わることができます。
世界をフィールドに活躍できるようになるのです。逆に言えば、「会わなければ重要な決定ができない」という人は、効率性の観点から負けていきます。
選ばれなくなっていき、リモートでスピーディに進める人に置いていかれてしまうのです。5. 企業2.0
2020年は入社式もほとんどの会社でなくなりました。
新入社員の配属も、リアルなオフィスには行ってない会社もあったと思います。
その後、会社として戦力化していく過程もリモートとなっている場合も多くなってきていると思います。これからは、大企業でも、中途入社はもちろん、新入社員に対しても募集要項の中で、「リモートの可」をうたわなければ、採用がおぼつかなくなるでしょう。
10万人のような大企業でもその動きが広がります。
そうでなければ、人材を採用できなくなるからです。私は海外に通算で7年ほど住んでいました。
以前は朝8時台の山手線に乗って東京駅でおり、丸の内にあるオフィスに通勤したことがありました。
しかし、７年間の海外生活を経た後、私は満員電車に乗れなくなりました。東京圏はもとより、大阪圏でも在宅、リモートを始めた人たちは、すべからく満員電車に乗れなくなります。
人間の深層意識がそうさせると思います。募集要項にはこのような記述が増えると思います。
「リモート週3日可」、「フルリモート可」など。
そうした採用条件をデフォルトでいれなければ、良い人材は獲得できなくなるでしょう。6. オフィス2.0
リモートで働くこと。
在宅で働くこと。
それが当たり前の世の中になっていった時、いまあるオフィスは必要でなくなります。坪単価5万円の渋谷に、綺麗なオフィスを構えることは、人材獲得においてなんら有利にはならなくなります。
仕事の効率性もそれによって上がるわけではなくなります。都内には数百を超えるコワーキングスペースが点在します。
現在もフリーランスの方々はそれを有効活用し、自由に場所を選ばないスタイルで仕事をしています。それが、人数規模で言えば、数十倍に膨れ上がると思います。
スタートアップやフリーランスに限らず、大企業、様々な業種においてその動き方が当たり前になります。固定オフィスの床面積は、都内では今の3分の1以下くらいになるのではないでしょうか？
一方、コワーキングスペースや会議スペースへの需要は、アフターコロナの時には今の数倍以上となるでしょう。弊社も浅草橋にコワーキングスペースを構えています。
緊急事態宣言が出たあとは、ドロップオフの利用や、イベントの利用を休業していますが、コロナが明けた時には、再び以前にも増して、需要が活性化すると思います。その一方で、自社だけでそのオフィスを持つ必要性が薄くなるとも感じています。
これからの新規のオフィスはこうなっていくと思います。
広さは社員数の3分の１が入れる程度で良い。
会議室は最低限でよく、外部スペースを有効活用する。
社員のプレゼンスサービス（現在位置の共有）が当たり前になる。
そうすることで、落ち合う会議室が設定される。
大なり小なり、どの企業も「シェア可能なスペース、コワーキングスペース」を用意したオフィスとなるでしょう。7. ビジネスチャンス2.0
ワークスタイル、企業マネジメント、ミーティングの捉え方、デジタルフォーメーション。
大きな構造変化が音を立てずに世界規模で進んでいます。デジタル化可能なものは、極限までデジタル化されていくでしょう。
リアルであることに効率性のないものは、駆逐されていくでしょう。網羅的にはなりませんが、世の中を見据えた時に起こり得る構造変化を並べてみたいと思います。
・教育
急激にオンライン化が進みます。
BBT大学のようなフルオンライン大学やサテライト授業を提供している予備校などはこれまでも存在しましたが、すべてのコンテンツでオンライン化が進むでしょう。
授業への出席者が参加するディスカッション型以外の授業はすべからくオンラインで良いためです。
現状の学校へいくことの意義が問い直されます。
逆に、オンラインでの良質な教育コンテンツとは何かが再度問われることになります。・医療
今回のソーシャルディスタンスをきっかけに遠隔医療の規制緩和がどんどんと進みます。
薬局についても同じです。
構造変化が起きていきます。
すべてをデジタル化していく場所に、大きなチャンスが眠っています。・EC
スーパーに行って買うような食材を含めた日用品についてもEC化がようやく進んでいくでしょう。
この点については、日本は遅れているのが現状です。
また、都市圏にある大規模施設（要は百貨店）の存在意義が見直されることになります。
それを使わない日々を半年経験した人々は、もはや過密で歩き回る巨大な百貨店を再び必要とするのか。
使い方に変化が起きるでしょう。・飲食
デリバリー前提のお店作り。
または客室のない飲食店など、業態が今までとことなるお店が増えていく。
日本では、全世界の料理をデリバリーで配達するようなタイプ、高級店のデリバリーも産まれてくる。
地元の産地直送をうたう、そこに来た観光客向けの飲食店さえ、全国を顧客にデリバリーに動きます。
一方、人と会う時間の価値が増すことから、自分たちで作りながら楽しむようなBBQピット型、キッチン施設レンタル型のタイプ。
貴重な会合、ミーティング向けの場所が枯渇するようになる。・展示会
リアルなイベント、展示会の必要性はあまり戻らない。
オンラインで済ませ始めた人々は、オンラインで商談の糸口を掴み始めるようになる。
巨大なコンベンションセンターで数日間、巨大なブースを構えて行うタイプの展示会へのニーズは、小さくなっていくのではないでしょうか。・動画、音声コンテンツ配信（Youtuberなど）
Youtuberが注目され始めて数年ですが、一般企業にとっても、動画配信、LIVE配信、音声コンテンツ番組配信などがさらに普及していくでしょう。
Youtuberのように大量に登録ファンを集めることがゴールではなく、カスタマーとのインタラクティブなコミュニケーションチャンネル、自社プロダクトの認知拡大戦略として、番組配信というアプローチが増えていきます。・遠隔マネジメント
リモートワーク前提で多くの会社は進んでいきます。
そうすると、チームメンバーの状態、営業マンの活動状況などが見えにくくなっていきます。
オフィス勤務を前提としたツールは、途端に使い勝手がわるいものへと変わっていく可能性もあります。
いまあるほとんどのBIツールは、作り変えが必要になります。
在宅やリモートなどでのメンタルケアも必要となっていくでしょう。・この業種、業態のビジネスチェンス2.0を描いて欲しいというご要望がございましたら、コメントをお願いします。書いてみたいと思います。
8. 街2.0
日本には現在1万人の感染者がいます。
まだ増えていくことでしょう。
47都道府県全体に対して、緊急事態宣言が出されました。
日本の人口は1億2700万人です。
1万人の感染に対して、現在1億人が行動制限をうけています。それに対する人類の対抗策は、極めて原始的で、stay at homeです。
日本で1億人、全世界では40億人がスマホを使いこなすこの世の中において、我々人間は極めて無力です。1万人に対して、その1万倍の1億人の人が制限をうける。
対抗策が原始的に、ただ家にいること。
これは極めておかしい。
何が問題か。
それは、ウィルスではなく、現在の街が問題なのだと思います。今回のコロナウイルスで終わるわけではなく、我々人類が大量に食肉を食べ、そのための肉工場が中国で作られ、そこに人が行き来する限り、5年後、10年後、また第２のコロナが豚やコウモリなどを媒介して現れ世界に広まります。
第２のコロナが現れたとしても、外出の自粛や、Stay at homeという原始的な対抗策で立ち向かうのではなく、たとえ数千人の未知のウィルスによる感染者が現れたとしても、社会は通常通り進んでいくような、街2.0へ、いまの街を作り直す必要があります。
自動車社会を広めるため、全国津々浦々にアスファルト道路を作り、信号を配置し、ガソリンスタンドを建設しました。
戦争の抑止力として、ミサイル設備、レーダー監視設備を各国は用意しました。
心臓麻痺で街中で突如倒れ亡くなる人が多い。
どれだけ急いでも救急車は現場に間に合わない。
そのため、コンビニやビルなどいたるところにAED（自動体外式除細動器）が設置されました。同じように、ウィルス発生社会に対応した街創り、国創りが必要です。
・街中にバイオセンサーを張り巡らせ、感染可能性ある人をいち早く検出
・玄関などにバイタル計測器などを設置し、それをクラウドでデータシェア
・行動履歴を有事の時は個人を特定せず活用可能とし、濃厚接触可能性の人についてはリアルタイムでアラートを通知
・対ウィルス発生社会に対応したビックデータの整備
・入国制限、行動制限などウィルスがパンデミックすることを想定して個人の権利を制限可能な新法制度の整備
・クイックな経済支援の実現を可能とするように、助成金を送金することをインセンティブとしてマイナンバー（か、それに准ずるもの）で個人と個人の所得や口座を紐付けし、支援策決定後数日で全国民に対応できるような、インフラ整備など、数え上げたらキリがありませんが。
次のコロナが現るまでの間に、たとえ10兆円を費やしてでも、日本の街を変えていかねばなりません。
10兆円かけたとしても、それはウィルスによる経済被害よりは格段に小さいはずです。トヨタは、あらゆるモノやサービスがつながる実証都市「コネクティッド・シティ」を東富士（静岡県裾野市）に設置し、「Woven City」と命名した計画を発表しています。
ぜひ、その街を世界で初めの、「対ウィルスを考慮した街2.0」に仕立て上げてほしい。9. 人類2.0と地球2.0
世界では、１年間で約50億人が旅や出張で飛行機に乗り、様々な場所に移動していました。
アフターコロナの世界で、それはどうなるのだろうか。数年を要するかもしれないが、それは元の水準まで戻る。
たとえウィルスが現れたとしても、移動を止めることはできないと思います。一方、国単位で考えた時、グローバルサプライチェーンの変化は否応無く訪れる。
狂牛病の影響で、それまで牛丼しか提供してこなかった吉野家が、豚丼や鶏肉なども提供するようになったように。ウィルスが世界のどこかで発生したとしても、会社として存続できる、新ウィルスを考慮したBCP（Business continuity planning）の練り直しが、世界中の企業の中ですでに始まっていることでしょう。
企業にとって、敵は競合でもなく、政府でもなく、戦争でもありませんでした。
見えざるウィルスが敵だったのです。全世界で220万人、アメリカで70万人の感染者がいます（4月18日時点、ジョンズ・ホプキンス大学）。
世界最大の被害を受けているアメリカ。
600兆円にも及ぶ対策を講じようとしています。
明らかにリーマンショックよりも、国際金融危機よりも大きく、1929年の世界恐慌に迫るか、それ以上のインパクトを与えています。これまでであれば、世界の危機には、グローバルリーダーとしてアメリカは世界各国の支援に乗り出してきました。
もちろん自国のことを解決しながら。
しかし、今のアメリカは、自国（のみ）が最優先であり、グローバルリーダーの役割を担おうとはしていません。
そこにはもちろん自国民にとって大きな良さもあるのも事実です。その一方、今回の危機の発信源である中国が、幸運にも、もっとも早く危機を乗り越えた最初の国となりました。
アメリカ、イタリア、イギリス、そして日本などがコロナ危機への対応をまだまだ最優先事項として対応しなければならない緊急事態の「戦争状態」にある中で、中国はある程度「平時」を取り戻しつつあるのです。端的に言うならば、中国は他の先進国に比べ、現在ゆとりが産まれています。
それによって、マスクの大量生産を自国内で作り上げ、危機の国々にそのマスクを配布する「マスク外交」が始まっています。かつてはアメリカがになったグローバルリーダーとして各国を支援する役割を中国が、アメリカが危機に対応している隙についてきている格好です。
その支援を快く受けている欧州の国は少数ではありません。危機の発端の国が、蓋を開けてみればもっともグローバルリーダーに近い存在へとステップアップしている。
そういう地政学的な構造変化も起きる可能性があります。また、北京やロサンゼルスなど、自動車の移動による公害問題があった街において、外出自粛によって大気が綺麗になったというレポートが相次いでいます。
2011年、スティーブン・ソダーバーグが監督した「コンテイジョン」。
今回の新型コロナのような新ウィルスが世界中でパンデミックする様を描いた映画です。
その映画で描かれたことが、いままさに現実で起きています。その映画で、ウィルスが世界に発生したきっかけは、１匹のコウモリと、１頭の豚によってウィルスが媒介し、中華料理屋のシェフから一人の女性にウィルスが握手によって渡る様が描かれています。
そのコウモリが豚に接触するきっかけは、工場を建設するための森林破壊です。
H1N1のような鳥インフルエンザや豚インフルエンザが毎年のように新たなタイプが生まれるのは、増えすぎた人類の食欲を満たすべく、過度に過密な食肉工場で育てられた鳥や豚を飼育する工場があるためです。
環境問題と食料問題。
それとウィルス。
これには密接に繋がっており、ウィルスがこれほどの規模の経済危機をもたらすということは、環境問題と食料危機は、すべての企業にとって、第１課題となり得るのです。新型コロナウイルス は、敢えて言うならば、幸運にも１９０か国を超えるほぼすべての国に伝搬しました。
ほとんどすべての国にとって、現在トップイシューとなっています。
これほど多くの国が、１つの課題について、これほど深く議論をし、対策を講じているタイミングは有史以来初めてではないでしょうか？イシューはウィルスではありません。
ウィルスは結果です。
ウィルスをもたらしたのは、我々人類の地球の扱い方が原因です。
地球の森林破壊、制限のない食料供給の実現。
我々人類が、そのように地球を扱ってきた、その結果がウィルスによる経済危機と感染被害です。ウィルスに対抗する街2.0も必要ですが、ウィルスという結果を産まない、新しい地球との向き合い方。
人類2.0と地球2.0も必要になってきます。もし、人類より少し弱い地球外生命体が、地球を攻めてくれたら世界は１つになれるでしょう。
ただ、地球外生命体が地球にたどり着くことができる科学技術力を持っている時点で、彼らは確実に我々人類よりも強いでしょう。地球規模で共通の敵を見出すことはなかなか難しい。
そして、今回その共通の敵が現れました。いや、人類が人類2.0へと進化するきっかけであり、それは敵ではなく、共存する相手なのかもしれません。
アメリカはかつての圧倒的なグローバルリーダーではなくなっています。
中国はしたたかにその地位を狙っていますが、情報統制があり、民主主義でない中でそこに反発する国々は多数あるでしょう。現在はG-zeroの時代に突入したのです。
突出したG7もなければ、G20もない。
ウィルスの前に我々人類は同じスタートラインに立ったのです。この絶好の機会を逃してはならない。
数十億人がスマートフォンで繋がる情報社会があるからこそ、今こそ世界全体で信頼と団結力を高める時が来たのだと思います。
情報源: アフターコロナ世界はどう変わるのか、9つの視点｜Noritaka Kobayashi, Ph.D/小林慎和 #未来を変える出会いを増やす｜note